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総合患者支援センター 地域連携相談室

ごあいさつ

本院 副院長・画像診断センター長 森谷 浩史
森谷 浩史
本院 副院長・
画像診断センター長

平成26年4月より、従来の地域連携室と医療相談室を「地域連携相談室」として統合し、協力して業務を行っています。
平成30年1月の新病院棟開院時からは、入退院支援室等も含めた「総合患者支援センター」組織として、患者さまと連携登録医の先生方をおつなぎしています。

地域の中での大原綜合病院の役割を考えると、患者さまが当院へ最初にいらっしゃる時、当院から退院される時の相談窓口として両方の機能が連携して対応できなければならないと考えています。
また、上町の大原本院と鎌田の医療センターが今まで以上に強固に連携することが、地域のみなさまやかかりつけ医の先生方の利便性につながるものと思っています。

みなさまにご満足いただけるように熟練した人員を配置しておりますので、従来同様にご利用ください。

患者さま・登録医の先生方へ

大原綜合病院は、国が推進しております地域包括ケアシステム構築のもと 現在 「二人主治医制」 を積極的に推進しております。
当院は、平成23年度に県北地域では初めてとなる 「地域医療支援病院」として福島県から認可されています。
「地域医療支援病院」とは、地域医療の中核病院として下記の役割があります。
① 症状が安定した患者さまの通常の健康管理については、地域のかかりつけ医へご紹介
② 手術や入院が必要な、救急を要する患者さまをかかりつけ医からご紹介
③ 精密検査や専門的な治療を必要とする患者さまをかかりつけ医からご紹介


特に、新病院開院後については、かかりつけ医からのご紹介並びに救急搬送件数が増加傾向になっております。
地域の中核病院として、救急医療を必要とする患者さまは断ることなく受け入れを行い、 一方では受け入れを円滑にできるために、症状が安定した患者さまはかかりつけ医にご紹介をしております。
当院ではかかりつけ医との連携を円滑にするため、「登録医制度」 (二人主治医制を円滑に行う制度)を行っております。
現在、県内の民間病院としては最大規模となる430名以上(平成30年7月現在)の先生方にご登録いただいております。 患者さま、登録医の先生方におかれましては取り組みへのご理解と ご協力のほどをよろしくお願い申し上げます。

二人主治医のご案内 (パンフレットより)  
※ クリックでPDFデータがご覧いただけます
私たちがお出迎えいたします
  (右後方に総合患者支援センター入口があります)

紹介状について (登録医の先生へ)

ご紹介患者さまのご予約の際には、下記の「患者紹介用FAX連絡票」・「診療情報提供書」をFAXにてお送りいただきますと手続きがスムーズです。

【大原綜合病院(本院)用】
【大原医療センター用】

※大原医療センターについては、予約は不要ですが、患者さまの待ち時間軽減のため、事前のFAX送信にご協力ください。
※ご紹介に際しましては、紹介先担当医師の診察日のご確認をお願いいたします。

開放型病院とは

当院の施設・設備は開放型病院登録医に開放されており、ベッド利用や検査を共同で行うことができます。

開放型病院登録医は、入院中の患者さまの診療を必要に応じて、当院の医師と共同で行うことができます。
(開放型病院登録医は、地域連携相談室に掲示しています)

私たちは病診連携を積極的に進めます。

共同診療

当病院
病状の悪化・急性期症状の場合、当院が治療にあたります。
かかりつけ医
当院で治療中の患者さまは、病状の安定がはかられている場合、地域開業医の先生へ紹介し継続治療をお願いします。

地域連携相談室の主な業務

1.地域各医療機関との病診連携

  1. 紹介患者さまの受け入れ
    ※事前受け入れ予約調整業務
    ※当日紹介状持参患者さまの受診調整
  2. 紹介状に対する受診報告書のFAX
  3. 紹介患者さまの情報・各医療機関の情報を入力しデータ集積
  4. 当院での治療完了後の患者さまのデータ管理・情報提供
    ※診療情報提供書の管理
    ※紹介先の情報を提供(紹介先の住所・電話番号等、又患者さまご自宅近くの病院検索紹介)
  5. 医療機関・患者さまからの問い合せ窓口、意見、要望の受付窓口

2.開放型病床利用による共同診療の受け入れ窓口

3.高額医療機器の共同利用の受け入れ窓口

CTやMRIなど、当院で保有している高額医療機器を、地域の医療機関の先生方にもご利用いただくため、
医療機器共同利用を行っております。
放射線科(画像診断センター)のページ をご覧ください 

4.院内研修会・講演会の案内受け入れ

  1. 広報誌発行(月1回 Harmony発行)
  2. 講演会・研修会、治療検査案内等のパンフレット送付
  3. 医療機関への訪問による広報活動

5.療養に関する相談窓口

  1. 入退院調整(在宅・転院等)
  2. 介護保険制度について
  3. 医療費が高額になった場合
  4. 障害が残った場合

広報誌「Harmony」(ハーモニー)